JFAが日本代表26人の母校に7500万円の育成還元金→中国人「日本には感心させられる」「羨ましい」【海外の反応】

公開済み 2022年12月18日 · 更新済み 2022年12月19日

日本サッカー協会は15日に行われた理事会で、日本代表26人が育成年代に所属したクラブや学校に育成還元金を支払うことを決定しました。

対象となるのは、カタール・ワールドカップの日本代表に選ばれた26人が11歳〜21歳まで1年以上所属したクラブや学校。1チームにつき、30万円に当該選手の在籍年数をかけた金額を支払い、総額は7500万円となるようです。

前回のロシア大会から始まったこの制度に対して、中国メディア『新浪網』が以下のように報道し、中国のネット上で話題になっています。

新浪網の記事は「30万円と聞くと少ないようにも思えるが、一部の学校はこの資金を選手のスカウトや設備の修繕に当てることで、未来の堂安律、田中碧、久保建英らの育成に役立てる。まさに、日本サッカーにとっては『百利あって一害なし』の好循環である」と述べた。
一方で、「中国の無数のサッカーファンからため息が漏れており、中国サッカー協会はここ数年何をしてきたのかと問うている」とし、「日本は還元金があるが、われわれは貢ぐだけ」「中国では代表選手を輩出した母校が上に袖の下を入れているんだっけな」「もし中国代表がW杯に出場したら、中国サッカー協会は選手の家や母校から金を徴収するだろう」などの声が上がったことを伝えた。
記事は、「こうしたコメントはやや冗談や皮肉が混じったものだが、中国サッカーがうまくいかない原因を明らかにしているとも言える」と指摘。中国サッカー協会はここ数年で10～15億元（1元＝約20円）に上る「調整費」を受け取ったが一体どこに使ったのかという批判や、中国スーパーリーグのクラブが財政難から給与未払いに陥ったり解散したりしている時にサッカー協会は何をしたのかという疑問の声が出ているのも事実だとした。
その上で、サッカーの発展には協会のマネジメントやサッカー文化の普及が不可欠だと指摘。「26年のW杯からは出場枠が48に増え、アジアは8．5枠。中国の現在の状況を見ると、それでも本大会出場は難しい」とし、「中国サッカーには（日本のような）好循環が形成されておらず、目先の利益をむさぼり、一気に食い尽くして太りたいという焦りだけでは、何をやっても成功することは難しい」と断じた。
https://www.recordchina.co.jp/b906177-s25-c50-d0052.html

この話題に対する中国の反応をSNSや掲示板などからまとめましたのでご覧ください。